@article{oai:senshu-u.repo.nii.ac.jp:00008065,
 author = {原田, 博夫},
 journal = {ソーシャル・ウェルビーイング研究論集},
 month = {Mar},
 note = {文部科学省私立大学戦略的研究基盤形成支援事業(平成26年度～平成30年度), 近代国民国家の成立とともに、生命、自由と幸福の追求が国民の権利として認められ、政府はそれを保証する義務を負うことが、人権宣言や憲法で明記された。しかし、幸福を政府が追求することは、幸福の概念が個人の主観に関わっているためか、現実の経済政策の場では無視された。それを理論的に裏付けたのが、ピグウ(1920)の第2命題への過剰な(ピグウにとっては不本意な)集中かもしれない。
われわれは、生活満足・幸福と経済状態には関連があるのか、という問題意識からスタートした。日本での「ライフスタイルと価値観に関する国際比較(アンケート)調査」からは、相対富裕度の高い回答者は年齢とともに満足度が高まるが、中低所得の30代、40代の生活満足は低くなっている。また、男女別では、同じ相対富裕度・年齢層の場合、常に女性の満足が高くなる。要するに、ひとびとの働き方や生活のありようが、生活満足・幸福を規定していることがわかる。},
 pages = {7--18},
 title = {「幸福」研究の意義と可能性},
 volume = {2},
 year = {2016}
}